人事制度は、それ自体が企業の目的となることはなく、中核であるとはいえ企業目的を達成するための一つの手段にすぎません。目的はあくまでも適性な利潤をあげ社会に貢献することであって、業績の向上につながらない人事制度には存在意義がありません。特に、新たな転換を企業に迫る激しい経営環境のなかにおいてはなおさらのことです。企業業績にリンクしない評価制度がこれまでの能力主義人事を形骸化してきた部分があることはいなめません。目標面接制度や人事考課制度など新人事制度体系を構成する制度がすべて、つまりトータル人事処遇制度を構成するすべてのサブシステムが経営業績と密着した制度をめざします。

当社は、「会社を元気にする」ことを最大のテーマとして、企業の人事、賃金制度改革、組織（風土）改革の支援に特化して業務を行っています。若い社員を中心にプロジェクトを編成し、社長の想いと社員の気持ちを大切にしながら人事・賃金制度を創り上げていきます。プロジェクト期間は、数ヶ月かかりますが、この期間中にプロジェクトメンバーに対する徹底的な教育と支援によって会社の変革を実現していくユニークなプロセスが特徴です。多くの中小企業でのコンサルティング実績、経営者としての視点など、豊富な体験と実績を活かして経営者と社員の方々と　一緒になって「元気な会社づくり」を支援させていただきます。